キリスト教式葬儀のマナー
仏式葬儀のマナー
火葬・骨上げ
社葬の約束事とマナー

社葬・個人葬

社葬と個人葬

葬儀の手法の分類として、「社葬」と「個人葬」という分類があります。
これは名前からも内容が推測出来るかと思いますが、社葬は会社・企業として行なう葬儀のことであり、個人葬はあくまでも個人として行なう葬儀のことです。

ただ、会社員が亡くなった場合には必ず社葬となるかというとそうではなく、企業によっても違います。

主に社葬が執り行われる可能性が高い場合は2つです。
まず一つは、会長や社長などの団体におけるトップに位置している人が亡くなった場合です。

こういった場合は会社全体を挙げて葬儀を行なうことになるために、社葬の開催が行われる事が多いでしょう。

必然的に取引先の社員なども参列者として加わることになるために、葬儀の規模は大きくなります。
会社として最後の恩返しという考え方から社葬を行なう場合が多いと言えるでしょう。

もう一つ、社葬が行われるパターンとして、会社員が殉職を遂げてしまった場合を挙げることが出来ます。
殉職の可能性がある職業というのはそれほど多いわけではありませんが、警察や消防などはもちろんのこと、海外赴任を伴う仕事などでは一定の可能性があります。

そういった場合についても、会社・団体の都合によって亡くなってしまったということに対する謝罪と感謝の意味を込めて、社葬という形で執り行われる事が多いでしょう。

同じ様にして亡くなった場合でも、遺族だけで行なう葬儀については個人葬という扱いとなります。
また、会社と遺族が共同で行なう葬儀については合同葬という扱いとなり、両者の中間的な葬儀となることになります。

社葬の場合

では、何かしらの理由によって社葬になるという場合は、一般的な葬儀と同じように亡くなってすぐに社葬が執り行われるのか?というとその点においては違いがあります。

社葬は規模が大きいために準備期間も掛かりますし、取引先などの来てもらいたい人たちの予定を考える必要もあるために、急遽社葬を執り行う、ということはあまりありません。

大抵の場合、亡くなってから1ヶ月から2ヶ月程度の間を開けて社葬という形になります。

そのため、まず亡くなってしまった場合については個人葬として密葬を行い、その後準備期間を経て社葬という形で改めて葬儀が行われることになるのが一般的なスタイルです。

故人が会社に対して残した功績が大きければ大きい程、社葬として行われる規模も比例して大きくなっていくことになります。

創設者の社葬などはかなりの規模で行われる事が多く、会社に取って一つの時代の区切りをつける儀式という意味合いも同時に持っていると言えるでしょう。

社葬は、宗教的な儀式ではなく、社会的な儀礼という立ち位置が強くなります。
故人の残した功績を今一度見つめなおすことが必要になるでしょう。

コメント欄は閉じられています。